ハウスメーカーの生産性比較を適当に検証してみました。


ハウスメーカーの直近決算期の従業員数と従業員1人当たり売上総利益を、その5年前の決算期の数値と比較してみました。

◇◇ もくじ ◇◇ 

■ハウスメーカーの生産性
■ハウスメーカーの生産性比較
■生産性比較の話まとめ




単純にこの5年間で住宅市場がどう動いているのかを確認してみようと思っていたところをちょっと拾い上げてブログに書いてみただけです。

といっても一応断っておくとタイトルだけでは、自分が数字を拾ったと思われてしまうと疑義が生じる可能性があるので、念のため注釈的に前置きしておきます。

数字は「会社四季報 2020 年 2 集・春号」から東証1部上場建設業の業種に絞って、売上高が上位100位以内の会社のみ拾っています。

なので、非上場の会社や別の市場に上がっている会社は拾っていません。

また他の業種(化学など)まで含めればランキングは変わりますが、生産性を比較するため業種を1つに限定していますのでハウスメーカー全体ではありませんのでご注意ください。

あくまで甲乙を付ける話ではなく住宅市場がこの5年でどういった推移をしているのかを簡易に検証してみるという目的です。

それでは見ていきましょう。



東証1部に建設業で上場されているハウスメーカーの売り上げ順位と生産性(順位は100社中)
※順位は企業価値検索サービスUlletより


第1位 大和ハウス工業(1925)  4.3兆円
大和ハウス
ハウスメーカーとしての存在感ももちろんなのですが、もはやゼネコンといった方がしっくりくる印象すらあります。

建築系の公共事業では大和ハウス工業の看板を非常によく目にするようになりました。

5年前と比較して従業員数は1万人超の増加、1人あたりの総利益でも2000万円目前というところになっています。


第2位 積水ハウス(1928)  2.4兆円
積水ハウス
ハウスメーカーとしても十分な実績ですが、くわえて積水ハウスも不動産事業や国内外の開発事業まで手掛ける手広さが印象的です。

5年前から比較すると従業員数も1人あたりの総利益もしっかりと伸ばしています。


第8位 住友林業(1911) 1.3兆円
住友林業
住友林業は素材生産の分野でも有名です。

生産性では1人あたりの総利益は低めですが、5年前と比較して1、32倍になっていて他社より高いことがわかります。


第39位 タマホーム(1419) 1868億円
タマホーム
タマホームは売り上げや利益率は色々なところで言われているように基本的に薄利多売なのですが、1人あたりに引き直してみると比較的高い印象でした。

また、生産性では5年前とほぼ横ばいであることがわかります。

それよりも採用予定者よりも多く内定者を出していることがわかります。

タマホームはとにかく業界でのシェア拡大に力を入れていますので利益を低く抑えて低価格化し売り上げは事業拡大のための投資に使われる印象です。

また中途採用が多いことも特徴的です。


第54位 ヒノキヤグループ(1413) 1176億円
ヒノキやグループ
桧家住宅のブランドで展開するヒノキヤグループ。

2018年に二部から一部で上場替えしたのは記憶にあたらしいところです。

とにかく勢いがある印象で、Z空調のテレビCMなどのインパクトは大きいと思います。

1人あたりの総利益が低いのが気になるところですが実質横ばいでこの5年間が拡大路線だったので今後の立ち回りが気になります。


第77位 サンヨーホームズ(1420) 563億円
サンヨーホームズ
関東から西日本方面で名前のあがるサンヨーホームズです。

地域によっては名前を聞いたことがないという方もいるかもしれません。

三洋電機を前身にもつ住宅会社ですが、今回取り上げたハウスメーカーの中では唯一、生産性比較で数字はマイナスとなっています。

また内定者数が予定数より少ない状況になっています。


第83位 日本ハウスホールディングス(1873) 487億円
日本ハウス

もともとは東日本ハウスという会社で東北方面で知名度の高いハウスメーカーです。

日本ハウスホールディングスは今回取り上げている会社の中で5年間と比較して唯一、従業員を削減しています。

しかしながら1人あたりの総利益は増加しており、数字的には生産性があがっていると言えます。

また、内定者数が予定数より少ない状況になっています。



以上超簡単に見てきましたが、全体として5年前と比較すると1人あたりの総利益や従業員数が増えていることがわかります。

それに加えて1人あたりの総利益が増加していて生産性もあがっていることから住宅市場が上向きだったことがわかります。

これは景気を反映しているとも言えると思いますし、この5年で消費税が5%→8%→10%と変わってきて政策的な対策がとられてきたことも影響しているかもしれません。

また、建設業の業種に限定して取り上げましたが、その他の業種を入れるとランキングは大きく変化しますし、どの会社も建設業といっても新築事業以外に公共事業、開発事業やリフォーム事業、その他の業種になる不動産事業なども広く手掛けていることがわかります。

あくまで材料がこれだけなので業界全体としての評価と一致するとは限りませんが、面白そうな数字があったので推移や傾向を知るために触れてみました。

ということで、最後までお読み頂きありがとうございます。

【生産性比較】
直近決算期の従業員数と従業員1人当たり売上総利益を、その5年前の決算期の数値と比較。 労働生産
性の高さと改善度を検証しました。
■従業員数
項目名「従業員数」で掲載。2014 年 1 月~12 月本決算(以下、「過去決算期」と略)の期末従業員数に対する、直近本決算(19 年1月期~12 月期)の期末従業員数の増減です。いずれかの従業員数データがないなど、算出不能のときは「-」と表記しています。
■1人当り総利益
項目名「1人当り総利益」は、直近本決算期の1人当たり売上総利益を示します。
カッコ内は、過去決算期の従業員1人当たり売上総利益に対する、直近本決算期の従業員1人当たり売上総利益の倍率です。小数第3位を四捨五入。売上総利益を算出できない会社は、営業利益もしくは経常利益、または税引前利益で計算しています。
過去決算期から直近本決算期までに会計基準が変更されたとき、変則決算のとき、過去決算期・直近本決算期のいずれかの利益が100万円未満のときなど、算出不能のときは倍率を計算せず「-」としていま
す。従業員数と売上総利益の実額は 2 月 28 日判明分までです。

出展:会社四季報 2020 年 2 集・春号



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