今回はハザードマップの認知率について触れてみます。
前々回にレジリエンスについて書いていますのでまだの方はこちらからどうぞ。
住宅取得の際などにはあわせて土地選びを多くの方が行うと思います。
家づくりをスタートする段階からハザードマップを知っている人、いざ土地を決める段階や家づくりに関する打ち合が進んでからハザードマップを知る人など、そのタイミングは様々です。
また、ハザードマップという言葉の意味は知っていても具体的にどこにリスクがあるのかなど内容を理解しているかどうかでは少し結果が変わってきます。
こんな調査があります。
少し古いですが、平成27年の豪雨災害のときにハザードマップに関する調査が行われていますが、内容まで理解している人は10%程度だったことがわかります。
出展:国土交通省
こちらは、最近の調査になりますが、ハザードマップの認知率は約30%程度であることがわかります。
出展:モバイル社会研究所
住宅取得の多い20代から50代の年齢層が、60代、70代の年齢層よりも認知率が低いことがわかります。
この数字をどう捉えるかとなると非常に難しい話ですが、ハザードマップというものがどういう内容のものであるのかということくらいはもっと広がってもいいような気がしています。
反面、家づくりをした方、している方、これからの方などは、家づくりに直結してくる話題なので認知率が高いように思います。(肌感覚です。)
そういった意味では、ブログやSNSでハザードマップに触れたり、発信していくだけでも、その効果や意義はかなり大きいものになるのではないかと考えています。
また、既にハザードマップを知っている方も定期的に確認することをおすすめします。
というのもハザードマップは作成する自治体の裁量で見直しや修正が適宜行われます。
先日、私の住む地域のハザードマップを見た時も作成当初よりも若干変わっている部分がありましたので情報共有しておきたいと思います。
ハザードマップの認知率は3割が高いのか 低いのかという話についていえば、まだまだ低いような気がします。
理由としては、ハザードマップ自体は誰でも見られるようになっているにもかかわらず内容まで知っている人が10%程度です。
これは自治体の周知の問題もあるでしょうし、火災保険の水災特約の加入率と大体同じ水準であることも全く関連性がないとも言えないような気がしています。
なにはともあれ、このブログを読んで頂いた方には、おそらく家づくりに関係のある方(家づくりをした方、している方、これからの方など)が多いと思います。
自ら知ってもらうのはもちろんですが、家族や知人などにも教えてあげられるようにしてみるのもよいのではないでしょうか。
ということで、最後までお読み頂きありがとうございます。
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