2018年9月6日投稿 → 2019年08月28日更新

今回は家づくりを考える時に切り離すことのできない災害対応や防災対策などについて書きたいと思います。

◇◇　もくじ　◇◇　

■突然の災害と建物関連の制度
■地震で起こる火災被害の原因
■災害対応や防災対策を知る話まとめ

最近は突然の地震やゲリラ豪雨など自然災害が頻発しています。

豪雨については毎年起こっている気がしますし、地震などについても定期的に発生していたり、また都市部での発生確率が高まっているという予測もあります。

地震でいうと

２０１８年には北海道地震
２０１６年には熊本地震
２０１１年には東日本大震災

そのほかにも新潟地震や阪神淡路大震災などがありました。（被害にあわれた方には心よりお見舞い申し上げます。）

災害対策や防災対策って実際身近に起こったりしないとなかなか関心を持つことがなかったりもするかもしれません。

建物の話でいうと、例えば実際に建物が倒壊するほどの規模の地震が起こった場合には、災害時に適用される法律によって避難所や救護施設ができたりします。

マイホームなどでいうと、災害が発生すると被災状況を調査してもらい罹災（りさい）証明を交付してもらうことで、様々な支援を受けたりできるような仕組みになっています。

そのほか建物の危険度などを測定し倒壊する危険があるか否かなどの判定を行ったりしてもらいます。

私自身は地震があった際には、災害時にボランティアとして建築士の資格（知識）を活かし、現地で被災建物の状態を判定する被災建物応急危険度判定士の資格（登録）を持っていて、招集があれば駆けつける準備をしています。

応急危険度判定士とは？　wikipediaさんより

東日本大震災や熊本地震の際にも、現地に調査へ行く意思は示しましたが、実際には、現地へ赴くことはありませんでした。

応急危険度判定士は、都道府県ごとにコーディネートされていますので、現地の被災地には、数日中に判定士が現地に入って建物の状態を判定する作業に入るはずです。

その際には、３種類の判定記録を建物に貼り付けます。


色々とゴッチャにして話ましたが、こういった災害が起こった場合の活動を「知る」ことも災害対策のひとつになると思います。

あくまでこの危険度の判定は簡易なもので目安となる程度のものですが、実際現地に赴いた知人の話では、この判定をする（例えば赤い紙を貼ること）ことも、現地の方の感情的な思いを考えると難しい作業となることもあるようです。



地震はいつ起こるかわかりません。

まず被災した場合には、地震による停電が復旧するタイミングで気を付けなければならない通電火災という現象があることを知っておいてください。

また、被災した家の中を歩くときは、ケガの防止や余震に備えて靴を履きましょう。

【北海道内の皆さんへ、停電復旧前に確認を】
1995年に発生した阪神淡路大震災では、火災の被害が目立ちました。原因となったのは、停電復旧後に発生する「通電火災」。復旧前に「ブレーカー」をおとしておくことで通電火災は防げます。https://t.co/4TDOQecxj9 pic.twitter.com/etXl7I87h1

— ウェザーニュース (@wni_jp) 2018年9月6日

これらの対策として、これから家づくりという人は、「感震ブレーカー」というものもありますので、言葉だけでも知っておくといいかもしれません。


北海道地震の後は大規模な停電が起きました。

電気使用量の多い真冬に起こっていたりした場合には、もしかしたらこういった通電災害が多く発生していた可能性もあったかもしれません。

そのほか停電があった場合には、季節によっては令暖房の問題が発生したりするかもしれません。

私の知っている例では、停電によって玄関のカギが使えずドアが開かなくなったというケースもあります。




まとまらない内容になりましたが、決して不安を煽る意図はありませんので語弊のないようお願いします。

安心して暮らせる家づくりは、建物本体の構造なども大事ですが、そこに住む人にかかる要素も大きいと考えています。

「知らない」よりも「知る」ことで災害に強い家づくりができる可能性は高まります。

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家づくりで不安になる方もいると思います。

そんな話を交えながら災害に強い家づくりのポイントについても数回にわたり、書いてければと思います。

最後までお読み頂きありがとうございます。


では、よい家づくりを。


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